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しみは顔が老けて見えてしまったりするもので良くないと思うものですが、しみは濃ければ濃いほど体が紫外線から守っているということなのです。ですから、逆に言えば、紫外線を浴びてるのにシミがないということは、紫外線を防御できてなくて体の中に有害なものが侵入しているということになります。防御が一切できないと内蔵など焼けたり病気になるのです。
ほくろは日に日に色が濃くなっていく物でした。急には出来ないのです。日焼けで紫外線などのダメージによって少しずつ、ダメージが重なってだんだんと表皮に浮き出たという感じです。ほくろはメラニン形成細胞は紫外線を浴びることで活発になるため、予防としては日焼け止めを塗って対処して、表示されるSPF30は何も塗らないより日焼けを30倍遅らせることが出来ると言うことです。
　【ソウル大澤文護】科学技術エリートの育成を目指して設立された韓国の国立大学・韓国科学技術院（ＫＡＩＳＴ）＝本部・大田市（韓国中部）＝で今年、４人の学生が相次いで自殺したことが明らかになり、韓国社会で「極端な成績至上主義が原因では」とエリート教育の是非をめぐる論議が起きている。

　報道によると１月８日（１年生）▽３月２０日（２年生）▽同２９日（４年生）▽４月７日（２年生）の４件の自殺が相次いだ。いずれも成績不振からくる悩みを周囲に漏らしていたという。

　韓国メディアが自殺続発の背景と指摘するのは、米国の大学で３６年間教授を務めた徐南杓（ソナムピョ）総長が０６年の就任時に採用した▽全授業の英語化▽成績不振者から追加学費徴収??などの新制度だ。特に学費は原則的に国庫負担となっているにもかかわらず、同院は基準点に満たない学生から１学期最大６００万ウォン（約４６万円）の授業料を「懲罰」として徴収、批判が集中した。１月に自殺した１年生は、受験校ではない実業系高校出身で、ロボット製作能力を評価されて入学し韓国メディアが「ロボット英才」と称賛した人物だった。しかし英語での授業についていけず単位を落とし、授業料支払いの負担と周囲の期待を裏切ったことの二重のストレスに苦しんでいた可能性が指摘されている。

　同院はすでに、懲罰的な授業料徴収制度の撤廃方針を固め、学生や教授から「負担が大きい」と不評だった全授業英語化の原則も緩和する姿勢を示している。１２日付の韓国紙・朝鮮日報の社説は「世界大学評価でＫＡＩＳＴのランキングは０６年の１９８位から０９年には６９位と年々上昇している」と、競争原理導入によるエリート育成に一定の評価を与える一方「学生が感じるプレッシャーを和らげ、極端な行動に走らないための制度面の見直しは急ぐべきだ」と学校に求めている。

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　【ベルリン＝工藤武人】欧州連合（ＥＵ）の執行機関、欧州委員会は１５日、福島第一原発事故があった日本からＥＵ域内の港に入る船舶に対し、着岸前に放射線量検査を行うよう加盟２７か国に要請したことを明らかにした。

　欧州での大気や土壌の放射線量は通常、１時間あたり０・１マイクロ・シーベルト程度。欧州委は１４日付の各国への通達で、船舶や積載コンテナから同０・３マイクロ・シーベルト以上が検出された場合、放射性物質を取り除く「除染」を行うよう求めた。

　欧州委によると、福島第一原発の事故後に日本を出発した貨物船が１４日、オランダ・ロッテルダム港に入ったが、放射線量は基準値を下回ったという。

　【ワシントン時事】米ギャラップ社が15日発表した世論調査結果によると、オバマ大統領の支持率は過去最低に並ぶ41％に落ち込んだ。不支持率は50％で、与党民主党が大敗した昨秋の中間選挙直前のレベルに逆戻りした。
　同社は、失業率が改善しつつあるものの、景気回復のペースは依然として緩慢で、原油価格高騰にも見舞われていることが要因と分析している。
　党派別の支持率は、民主党支持者77％、共和党支持者14％、無党派層35％だった。
　同社の調査で、今年に入ってからの大統領の平均支持率は全体で48％。両党支持者の平均値と今回の結果にあまり差はなく、大統領選の結果を左右する無党派層の支持（平均44％）が落ちたのが響いた形だ。
　調査は12?14日、全米の成人1540人を対象に電話で行われた。　

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　【パリ＝三井美奈】在日フランス大使館は１６日までに、東京へ旅行しても「健康に害はない」とする渡航情報を発表し、東日本大震災後の３月１３日に出した日本への渡航自粛勧告を事実上、解除した。

　仏大使館は余震や原発事故を踏まえ、各国に先駆けて渡航自粛勧告を出し、首都圏にいるフランス人に特別な事情がない限り、関東地方を離れるよう求めていた。

　ただし、同大使館のホームページは、被災地の宮城、福島と、栃木、茨城の計４県への旅行は引き続き自粛するよう求めている。